初心者におすすめの投資方法5選！　投資の基礎知識や失敗しないために押さえておきたいポイントを解説

将来のための資産形成として、投資は有効な選択肢の一つです。2024年には新NISAが始まり、投資が身近なものになりつつある一方で「何から始めたらよいか分からない」「損をするのが怖い」と感じており、なかなか始められていない方もいるでしょう。

投資にはさまざまな方法があり、それぞれ期待できるリターンやリスクが異なります。そのため投資の目的やリスク許容度、投資に回せる金額を踏まえて、自分に合った方法を選ぶことが大切です。

本記事では、投資の基本やリスクとリターンの関係、初心者が投資で失敗しないために覚えておきたいポイントを解説します。初心者におすすめの投資方法や投資を始める手順も紹介するので、これから資産形成を始めたい方は参考にしてください。

そもそも投資とは？

投資とは、将来的な利益を見込んで自己資金を投じることです。例えば、株式や投資信託、債券、不動産などに資金を投じ、値上がり益や配当金、分配金、利息、家賃収入などの収益を得ることを目指します。

ただし、投資は銀行の預金とは異なります。預金は一定の利息が付き、預金保険制度の対象となる範囲で元本が保護されますが、投資では期待できる利益や元本が確約されているわけではありません。運用状況や経済情勢、市場の変化によっては、資産が増えることもあれば、購入時より価格が下がり、元本割れとなる可能性もあります。

そのため投資を始める際は、利益だけに注目するのではなく、損失が出るリスクも理解した上で、自分に合った方法を選ぶ必要があります。

投資で得られる収益

投資で得られる収益は、主に「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の2種類に分けられます。

インカムゲインとは、資産を保有している間に継続的に得られる収益のことです。例えば、株式の配当金や債券の利息、不動産の家賃収入などが該当します。

一方、キャピタルゲインとは、保有している資産を売却したときに得られる収益のことです。株式や投資信託の値上がり益、不動産や債券の売却益などが該当します。

代表的な投資商品におけるインカムゲインとキャピタルゲインは、以下の通りです。

投資商品によって得られる収益の種類や大きさは異なります。また、必ずしもインカムゲインやキャピタルゲインを得られるとは限りません。例えば、株式の配当金や投資信託の分配金は運用状況によって変動することがあります。さらに資産価格が下落すれば売却時に損失が出る可能性もあります。

投資を始める際は、どのような収益を期待できるのかだけではなく、どのようなリスクがあるのかも併せて確認しておくことが大切です。

リスクとリターンの関係

投資を始める際は、リスクとリターンの関係を理解しておきましょう。

投資におけるリスクとは、単に「損をする危険性」だけを指すものではありません。一般的には、価格の振れ幅の大きさを意味します。価格の振れ幅が大きい投資商品ほど、短期間で大きく値上がりする可能性がある一方で、値下がりによって資産が減ってしまう可能性も高くなります。

つまりリスクが大きい投資商品ほど、大きなリターンを期待できる反面、損失が出る可能性も大きくなるということです。反対に、リスクが小さい投資商品は価格が比較的安定しやすいものの、大きなリターンは期待しにくい傾向にあります。

投資に影響を与えるリスクには、金利変動や為替変動、インフレ・デフレ、地政学的リスク、需要の増減などがあります。最近では、新しい技術やビジネスモデルの登場によって既存の商品・サービスの価値が変化する、いわゆるイノベーションリスクなども要因の一つです。

ただし、どのリスクの影響を受けやすいかは、投資商品によって異なります。例えば、債券は金利変動の影響を受けやすく、外貨や外国株などの外貨建ての資産は為替変動や地政学リスクの影響を受けやすいです。不動産は金利や景気、エリアの賃貸需要などの影響を受けます。

また、リスクは必ずしも悪い影響だけをもたらすものではありません。例えばインフレによって現金の価値は目減りする一方で、不動産や一部の実物資産の価格が上昇する可能性もあります。金利上昇はローン返済の負担増につながる場合がありますが、預金や債券の利回り上昇につながることもあります。

このように投資ではリスクを完全に避けるのではなく、リスクの内容を理解した上で、自分が許容できる範囲に抑えることが重要です。複数の資産に分散して投資すれば、一つの資産が値下がりした場合でも、資産全体の損失を抑えられるでしょう。

初心者が投資で失敗しないために覚えておきたいこと

投資は資産形成に役立つ方法の一つですが、やみくもに始めると損失が出たり、生活資金が不足したりする可能性があります。ここからは、初心者が投資で失敗しないために覚えておきたい基本のポイントを解説します。

目的を明確にする

投資を始める際は、まず「何のために投資をするのか」という目的を明確にしましょう。目的があいまいなまま投資を始めると、流行している投資方法や短期的な値動きに影響され、冷静な判断ができなくなってしまいかねません。

投資の目的には、海外旅行や住宅購入、結婚・教育資金、夢を叶えるための資金、老後の生活資金などがあります。目的によって、必要な金額や運用期間、適した投資方法は異なります。

例えば、数年以内に使う予定のあるお金を準備したいなら、価格変動の大きい商品は避け、預貯金や値動きの小さい商品を中心に検討する必要があります。一方、老後資金のように長期で準備できるお金であれば、短期的な値動きに過度に左右されず、時間をかけて資産形成を進める方法も選びやすくなります。

投資の判断軸となる目的が定まったら「いつまでに、どのくらいのお金が必要なのか」を整理した上で、自分に合った投資方法を選びましょう。

余裕資金で行う

投資は生活に必要なお金を確保した上で、余裕資金で行うのが基本です。最近はNISAなどをきっかけに投資を始める方が増えていますが、生活費を切り詰めすぎたり、娯楽費を全て削ったりしてまで投資に回すのはおすすめできません。

投資は将来のために行うものですが、現在の生活を圧迫してしまうと長く続けにくくなります。病気や失業、冠婚葬祭、家電の故障など、突然の出費に備えるお金は現金で確保しておきましょう。

目安として、独身の方であれば生活費の3〜6カ月分程度、家族がいる方であれば生活費の6カ月〜1年分程度を生活防衛資金として持っておくのが望ましいです。また住宅購入の頭金や結婚式の費用、子どもの進学資金など、3〜5年以内に使う予定があるお金も、投資に回さず現金で確保しておきましょう。

投資に回せる金額を検討する際は、以下の式を参考にしてください。

• 投資可能資金 = 総資産 − 生活防衛資金 − 近い将来に使う予定のお金

余裕資金の範囲内で投資を行えば、相場が一時的に下がった場合でも焦って売却しにくくなります。無理のない金額から始めることが、投資を長く続けるための大切なポイントです。

長期目線で行う

初心者が投資を行う際は、短期間で大きく儲けようとするのではなく、長期目線で取り組むことが重要です。

投資では、利益がさらに利益を生む「複利」の効果を活用できます。運用で得た利益を再投資することで、時間の経過とともに資産が増えやすくなる仕組みです。複利の効果は、運用期間が長いほど働きやすくなります。

一方で短期間で大きな利益を狙おうとすると、値動きの大きい商品への集中投資や、目先の相場に合わせた頻繁な売買に陥りがちです。その結果、思わぬ損失が出たり、売買のタイミングを誤ったりする可能性があります。

投資を始める前に、数年から数十年単位で運用する前提を持ち、日々の値動きに一喜一憂せず、無理なく続けられる方法を選びましょう。

資産を分散させる

投資で失敗しないためには、資産を分散させることも重要です。先述した通り、投資にはリスクがあり、一つの商品や一つの資産に集中して投資すると、その資産が値下がりしたときに大きな損失を受ける可能性があります。

資産を分散する考え方を「資産配分（アセットアロケーション）」といいます。株式や債券、不動産、金・銀・プラチナなど、値動きの異なる資産を組み合わせることで、資産全体のリスクを抑えやすくなるのです。例えば株式市場が大きく下落した場合でも、債券や不動産など他の資産の値動きが異なれば、資産全体のダメージを軽減できるでしょう。

投資では「次に大きく値上がりする商品を当てること」よりも、自分の目的やリスク許容度に合った資産配分を考えることが大切です。何が起こっても資産全体が大きく減りすぎないように、複数の資産に分散して投資することを意識しましょう。

初心者におすすめの投資方法5選

ここからは、初心者におすすめの投資方法を5つご紹介します。

投資方法によって、期待できる収益やリスク、必要な知識、運用の手間は異なります。まずはそれぞれの特徴を理解し、ご自身の投資目的やリスク許容度に合った方法を選びましょう。

投資信託

投資信託とは、投資家から集めた資金をファンドマネージャーがまとめて運用する金融商品です。集めた資金は株式や債券、不動産など複数の資産に投資されます。

投資信託のメリットは、少額から分散投資を始められることです。個別の株式や債券をご自身で選ぶ場合、ある程度まとまった資金や専門知識が必要になります。投資信託であれば、一つの商品を購入するだけで複数の資産に分散投資でき、運用も専門家に任せられます。

また必要に応じて売却できる点も、初心者に適しているポイントです。ただし、運用中には信託報酬などの手数料がかかる他、商品によっては購入時や解約時に手数料が発生することもあります。投資する際は手数料や運用方針、投資対象を確認しておきましょう。

投資信託を始めるなら、NISAやiDeCoといった制度の活用も選択肢になります。NISAは、一定の投資枠内で得られる運用益が非課税になる制度です。非課税保有限度額は生涯で最大1,800万円、非課税期間は無期限です。1年間の最大投資額は360万円までのため、非課税保有限度額を全て使い切るには最短でも5年かかります。保有している商品を売却すると、その商品の取得価額分の非課税保有限度額が翌年以降に復活するため、枠の範囲内で再投資することも可能です。

iDeCoは、老後資金を準備するための私的年金制度です。運用中の利益が非課税になるだけではなく、積み立てた掛金の全額が「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除の対象になります。また60歳以降に受け取る際にも「退職所得控除」や「公的年金等控除」の対象となるため、税制面のメリットがあります。ただし、iDeCoは原則として60歳になるまで資金を引き出せないため、近い将来使う予定のあるお金は拠出金に充当しないようにしましょう。

ETF

ETFとは「上場投資信託」のことで、投資信託の一種です。投資信託と同じように、複数の株式や債券などに分散投資できます。

一般的な投資信託との違いは、ETFが証券取引所に上場している点です。株式と同じように、市場が開いている時間であればリアルタイムでの売買が可能です。そのため価格を確認しながら取引したい方や、売買のタイミングを自分で決めたい方に向いています。

またETFの分配金は、投資先の株式や債券などから得られる配当や利息を原資としています。コストなどを差し引いた利益が投資家に分配されるため、保有中に定期的な現金収入を得られる場合がある点もメリットです。

ただし、ETFは株式のように市場価格で売買するため、取引タイミングによって価格が変動します。証券口座での売買や注文方法など、一般的な投資信託よりも少し知識が必要になる場面もあります。そのため、投資信託に慣れてからETFを検討するのもよいでしょう。

高配当株

高配当株とは、配当利回りが比較的高い株式のことです。株式を保有している間、企業の利益の一部を配当金として受け取れる場合があります。

高配当株の魅力は、株価が大きく上昇しなくても、配当金による継続的な収入を期待できる点です。銘柄によっては、配当金に加えて株主優待を受けられる場合もあります。そのため値上がり益だけではなく、保有中の収入も重視したい方に向いています。

一方で高配当株も株式である以上、株価下落によって損失が発生する可能性は否定できません。また、配当金は必ず支払われるものではありません。企業の業績が悪化すれば、配当金が減る「減配」や、配当金がなくなる「無配」となる場合もあります。

高配当株に投資する際は、配当利回りの高さだけで判断しないことが大切です。企業の業績や財務状況、配当が継続されているかなども確認し、長期的に保有できる銘柄かどうかを見極めましょう。

債券投資

債券とは国や地方公共団体、企業などが投資家から資金を調達するために発行する「借用書」のようなものです。債券を購入した投資家は、あらかじめ決められた期間中に利息を受け取り、満期を迎えると額面金額を受け取れます。

債券投資のメリットは、満期や利率があらかじめ決まっているため、収益の見通しを立てやすいことです。例えば満期までの一定期間、決まった日に利息を受け取れるため、比較的安定した収入を期待できます。また額面金額よりも低い価格で債券を購入した場合、満期時に額面金額との差額が利益になることもあります。

債券は一般的に、株式よりも値動きが安定しやすい傾向にありますが、リスクがないわけではありません。

例えば、金利が変動すると債券価格が変動する可能性があります。また外国債券の場合は、為替変動の影響を受けます。発行体の信用力が低下すれば、利息や元本の支払いに影響が出るリスクもあるでしょう。債券投資を行う際は、利回りだけではなく、発行体の信用力や通貨、満期までの期間も確認する必要があります。

不動産投資

不動産投資とは、マンションやアパートなどの物件を購入し、第三者に貸し出すことで家賃収入を得る投資方法です。物件を売却する際に、売却益を得られる可能性もあります。

不動産投資の特徴は、金融機関の融資を活用できる点です。自己資金だけで投資する場合と比べて、大きな資産を取得しやすく、少ない自己資金からでも始められる可能性があります。

また入居者がいれば毎月家賃収入を得られるため、継続的なキャッシュフローを期待することも可能です。管理費やローンの利息、減価償却費などを経費計上でき、不動産所得が赤字になった場合は、給与所得など別の所得と相殺（損益通算）できます。年収が高い方は、所得税や住民税の負担軽減といったメリットにつながることもあるでしょう。

さらに、不動産は実物資産であるため、インフレ時に物件価格や家賃が上昇する可能性があります。株式や債券などの金融資産とは異なる値動きをするため、分散投資の選択肢として検討しやすい点もメリットです。

ただし、不動産投資にもリスクはあります。空室が発生すれば家賃収入が得られず、築年数の経過によって家賃が下落する可能性もあります。修繕費や管理費、固定資産税などの支出も発生するため、購入前に現実的な収支シミュレーションを行うことが重要です。

投資を始める手順

ここからは、実際に投資を始める手順を簡単に解説します。

投資に回す金額を決める

まずは、毎月の収入や現在の貯蓄額を踏まえて、投資に回す金額を決めましょう。

先述した通り、投資は余裕資金で行うことが基本です。病気や失業、急な出費に備える生活防衛資金はもちろん、住宅購入の頭金、結婚式の費用、子どもの進学資金など近い将来使う予定のお金も、投資に回さず現金で確保しておきましょう。

その上で、月々の収入からいくらを投資に回せるのかを考えます。将来の資産形成も大切ですが、生活費や娯楽費、自己投資に使うお金とのバランスも重要です。無理のない金額から始め、収入や支出の変化に合わせて投資額を見直していくとよいでしょう。

目的（ゴール）を決める

次に何のために投資をするのか、目的やゴールを決めましょう。

先述した通り、投資の目的は人によって異なります。目的を決める際は「いつ使うお金なのか」「どのくらい必要なのか」をできるだけ具体的にすることが大切です。例えば「20年後までに老後資金を準備したい」「5年後の住宅購入に向けて頭金を貯めたい」など、時期と金額の目安を決めると、投資期間や投資方法を考えやすくなります。

また、人は目標があることで行動を続けやすくなります。大きな目標でなくても構いません。まずは「毎月1万円を投資に回す」「10年後にまとまった資産を作る」など、小さな目標を設定し、投資を続けるモチベーションにつなげましょう。

リスク許容度を考える

投資額や目的が決まったら、ご自身のリスク許容度を考えます。

リスク許容度とは、資産価格がどのくらい変動しても日常生活に支障なく過ごせるかを示す考え方です。言い換えると、資産が一時的に減ったときに、どの程度までなら不安を感じすぎずに運用を続けられるかという、メンタル面と経済状況の許容量を指します。

リスク許容度は、リスクに対する考え方だけではなく、年齢や職業、家族構成、収入、保有資産などによっても変わります。例えば20〜30代の会社員で独身の方は、長期で運用できる時間があり、収入も継続的に得やすいため、ある程度リスクを取りやすいでしょう。

一方で、50〜60代で老後資金がすでにある程度準備できている方が、値動きの大きい金融商品に偏って投資すると、必要以上に大きなリスクを取ることになりかねません。老後資金を使い始める時期が近い場合は、資産を大きく増やすことよりも減らしすぎないことを重視する必要があります。

ご自身がどの程度の値動きに耐えられるのか、生活費や将来の支出に影響が出ないかを考えた上で、投資方法を選びましょう。

資産配分を決め、金融商品を選ぶ

最後に、リスク許容度を踏まえて資産配分を決め、実際に投資する金融商品を選びます。

積極的にリターンを狙いたい場合は株式や株式型の投資信託の割合を高める、安定性を重視したい場合は債券や預金などの割合を高めるなど、リスク許容度に合わせて構成を検討するのが良いでしょう。

投資の方針は一度決めたら終わりではありません。年齢や収入、家族構成、ライフイベント、投資目的への達成度合いによって、適した資産配分は変わります。定期的に運用状況を確認し、必要に応じて資産配分や金融商品を見直しましょう。

投資は基本が大切！　ポイントを押さえて着実に資産を増やしましょう

投資初心者の方は、いきなり大きなリターンを狙うのではなく、ローリスク〜ミドルリスクの投資方法から始めることが大切です。投資信託やETF、債券投資などは少額から始めやすく、分散投資もしやすいため、初心者でも検討しやすい方法といえるでしょう。

投資で資産形成を目指す際は「何を買うか」よりも「資産をどのように分けるか」を考えることが重要です。株式や債券、不動産など、値動きの異なる資産を組み合わせることで、一つの資産が値下がりした場合でも、資産全体への影響を抑えやすくなります。

分散投資の選択肢の一つとして、不動産投資を取り入れる方法もあります。不動産投資は、入居者がいれば毎月の家賃収入を期待できる他、金融機関の融資を活用して大きな資産を取得しやすい点が特徴です。また実物資産であるため、インフレ対策としても活用できるでしょう。

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